古いホームページを削除したい時の手順　ドメインとメールを確かめてから検索結果から消す

古いホームページを削除したい時は、消したいページのURLと、残したいドメイン・メールを先に書き出すと、制作会社への依頼が具体的になります。
新しいサイトを公開した後も旧ページが見つかるなら、元のページが残っているのか、検索結果だけが古いのかで対応を分けます。

ここでサーバーやドメインの契約をまとめて終えると、使っているメールや新サイトまで止まりかねません。削除対象の確認、データの保存、ページの削除または転送、検索結果の確認という順で進めれば、残すものを決めながら片づけられます。

古いホームページを削除したい時は、消す対象と残す契約を分ける

古いホームページの削除には、サーバーにあるページを消す作業と、Googleなどの検索結果に出ないようにする作業があります。
検索結果だけを一時的に非表示にしても、元のURLへアクセスした人はページを読めるため、両方の状態を確かめます。

たとえば、新サイトは別のドメインで動いていても、旧ドメインを会社のメールに使っている場合があります。ページを使っていないことと、契約が不要なことは別なので、削除の前にメールや転送の用途まで確認しておくと判断を誤りにくくなるでしょう。

古いホームページを削除したい時に確かめる契約とメール

古いホームページを削除したい時は、契約先、メール、新サイト、保存するデータをひと続きで確認します。
制作会社が一括管理している場合も、請求書の「ホームページ管理」という名称だけで解約範囲を決めないようにします。

同じドメインに新サイトがあるなら、旧ページだけを指定する

新旧サイトのURLを並べ、同じドメインを引き続き使うかを管理者に確認します。
同じドメインの別フォルダに旧サイトが残っている場合と、古いサーバーへだけデータが残っている場合では、消してよい場所が違うためです。

この場所が曖昧なまま「ドメインの設定を削除」「サーバーを解約」と進めると、残す新サイトまで止めるおそれがあります。制作会社には、旧サイトのファイルやデータベースのどれを対象にするかを特定してもらい、実施前の一覧を確認するのが先決です。

そのドメインのメールと、実際のメール保存先を確認する

会社のメールアドレスが旧サイトと同じドメインなら、メールを今後も使うかを先に決めます。
ただし、ドメインが同じでもメールの保存先はWebサイトと別サービスのことがあるため、アドレスだけで古いサーバーを解約できるとは判断できません。

管理者には、メールの契約先、保存先、DNS設定の管理先をセットで尋ねます。DNSは、ドメインに来たアクセスやメールをどこへ届けるかを決める設定で、メールの行き先を示すMXレコードも含め、Webの停止で影響しないかを確認してもらいます。

もし旧サーバーでメールも受け取っているなら、移行先で送受信と必要な過去メールの保管を確かめるまで、その契約は残します。サーバーの所在自体が分からない段階では、サーバーの契約先を調べる手順を使い、請求書や契約時のメールから担当をたどってください。

削除前にバックアップを受け取り、画像やPDFも一覧にする

古いホームページのバックアップは、自社で必要なデータを受け取ってから削除へ進めます。原稿・画像・PDFに加え、WordPressなどデータベースを使うサイトなら、復元や記録に必要なデータの範囲を制作会社へ確認します。

この保存データを公開中のフォルダへコピーすると、別のURLから古い内容が読める状態を作ってしまいます。自社のアクセス権を限定した保管先へ受け取り、保存日と受領者を記録してから、公開側の削除範囲を確定しましょう。

確認対象	書き留めること	確認する相手
ドメイン	名義・更新期限	管理会社・経理
メール	契約先・保存先	メール管理者
新サイト	残すURL・機能	制作会社
旧データ	削除対象・保存先	保守担当

古いホームページを削除したい時の方法と転送の選び方

古いホームページを削除したい時の方法は、後継ページがあるか、旧サーバーに残す用途があるかで選びます。削除と転送を同じURLへ同時に設定するのではなく、ページごとにどちらを使うかを決めてから、最後に契約の整理へ進みます。

公開を終えるページは、対象データを削除して応答を確認する

後継ページがない古いホームページは、対象ファイルやCMSの公開データを管理者が削除する方法で公開を終えます。
管理画面での操作は作り方によって異なるため、発注側は「どのURLを開けなくするか」を伝え、削除後の結果まで依頼します。

その結果は、画面に「ページがありません」と出るだけでは判断できないため、制作会社にHTTPステータスコードの404または410を返すかを調べてもらいます。
この応答は、検索エンジンへ、そのURLのページが見つからない、または公開を終えたことを伝えるものです。

WordPressを使っている場合も、投稿や固定ページを削除した後に画像・PDFの直接URLが残っていないかを別に確かめます。新サイトと同じデータを共有しているなら、削除すると新側の画像も欠けるため、共有関係が分かる担当者に対象を絞ってもらう必要があります。

新しいページへ引き継ぐなら、301リダイレクトを設定する

新サイトに内容を引き継ぐページがあるなら、古いURLから対応する新URLへ自動転送する方法を選びます。この恒久的な転送の代表が301リダイレクトで、古いリンクを開いた人を新ページへ案内できます。

転送先は旧ページと内容が対応するものを選び、関係のない新サイトのトップへすべて転送する設定は避けます。旧サービス紹介なら後継のサービス紹介へという対応を作ると、訪問者も移転先で探し直さずに済むでしょう。

出典:Google検索セントラル「サイトを移転する方法」

この対応は旧URLと新URLを対応させる引き継ぎ表にすると、制作会社との確認に使えます。転送は旧URLへ来たアクセスを受ける仕組みが必要なので、転送を担う契約、ドメイン、HTTPSの維持方法も合わせて尋ねます。

サーバー解約は、メールや別サイトも不要になってから行う

古いホームページ専用のサーバーで、メール、転送、ほかのサイトにも使っていないことが分かれば、サーバー契約の解約を検討できます。
解約時にデータがいつ消えるか、ドメインやDNSも同時に終了する契約かは、利用会社の案内で確認してください。

ここで別の用途が一つでも残るなら、サイトの削除だけ先に済ませ、契約は必要な形で維持します。解約の連絡期限や保守契約との関係は、ホームページ管理会社を解約する時の確認項目に沿って、Webデータと契約の終了日を別々に記録しておくと整理しやすくなります。

旧ドメインはホームページを消した後も管理を続ける

ホームページを消した後も、旧ドメインを手放すかは別に判断します。ドメインが廃止されて第三者の登録が可能になると、元の会社とは関係のないサイトに使われたり、同じメールアドレスを作られたりするおそれがあるためです。

JPRSも、廃止したドメインの再登録による悪用や、メールアドレスを使ったアカウント乗っ取りに注意を促しています。使わないサイトを消す目的で、ドメインの更新まで止める必要はありません。

出典:JPRS「ドメイン名の廃止に関する注意」

旧メールをログインIDやパスワード再設定先に使っていたサービスがあるなら、メールを廃止する前に登録先を変更します。取引先の連絡先、名刺、SNSのプロフィール、広告や外部サイトのリンクにも旧アドレスが残っていないかを確認しましょう。

その間は、ドメインの有効期限管理と自動更新の確認に沿って、更新期限、支払い方法、通知を受け取る連絡先を管理します。将来の廃止を決める時も、この記録があれば、誰が何の用途を残しているかを確認できます。

古いホームページを削除したいのにGoogle検索に残る時の手順

古いホームページを削除したいのに検索結果に残るなら、元ページが公開中なのか、削除済みなのかで次の作業が変わります。
Google公式の案内でも、対象URLの特定、検索からの一時非表示、元サイトの削除やアクセス制限を分けて進める形です。

出典:Google Search Consoleヘルプ「ウェブサイトの情報をGoogleから削除する」

自社で管理するページを急いで非表示にする手順

自社のページを急いでGoogle検索から隠す必要があり、Search Consoleで対象サイトの所有権を確認しているなら、非表示ツールで一時的な非表示を申請できます。
通常の削除で急ぐ事情がなければ、404などをGoogleが再取得して検索結果が更新されるのを確認する進め方もあります。

1. Search Consoleで旧サイトのプロパティを選び、削除対象のURLがその管理対象に含まれるかを確かめます。
2. 非表示ツールの「一時的な非表示」タブを開き、「新しいリクエスト」から「URLを一時的に非表示にする」を選びます。
3. 対象URLを入力し、単一URLか、指定したURLの始まりに一致する範囲かを選択します。
4. 送信前に残すページを含まないかを照合し、送信後はツール内の履歴で処理状況を確認します。

特に新サイトも同じドメインにある場合は、ドメイン全体を対象にすると残すページも検索から隠れるおそれがあります。http・httpsやwwwの有無にも適用される範囲を確認し、まず必要なURLだけを対象にする判断が安全です。

この非表示は約6か月の一時的な措置なので、元ページを残したまま期限を迎えると再び検索結果に出ることがあります。
恒久的に公開を終えるならページを削除し、関係者向けに残すならログイン保護など、元サイト側の対応も行います。

出典:Google Search Consoleヘルプ「非表示ツールとセーフサーチレポートツール」

所有者として操作できず、元の情報は消えている場合

対象ページをSearch Consoleの確認済み所有者として管理しておらず、元のページや画像が既になくなった、または重要な情報が削除された場合は、Googleの「古いコンテンツの更新ツール」を検討できます。元ページに情報が残ったままなら対象にならないため、先にサイト管理者へ削除を依頼します。

1. Google検索結果で対象ページのリンクを右クリックし、「リンクのアドレスをコピー」でURLを控えます。
2. Googleアカウントで古いコンテンツの更新ツールへ入り、対象のページURLを入力して送信します。
3. 追加情報を求められた場合は、画面の案内に従って、検索結果にはあるが現在のページからは消えた語などを入力します。
4. リクエスト一覧で承認・拒否の結果を確認し、拒否の場合は理由と対象URLを照合します。

このツールが更新するのもGoogleの検索結果であり、元サイトのデータは消せません。画像の申請は画像URLと掲載ページURLの指定方法が異なるため、画像が残っている場合は公式ヘルプの画像向け手順に従います。

出典:Google Search Consoleヘルプ「古いコンテンツの更新ツール」

URLは新しいのに、検索結果のタイトルや説明文だけが古い場合

検索結果から新しいページへ移動でき、タイトルや説明文だけが古いなら、残す新ページまで非表示にしないことを優先します。新しい原稿が公開されているかを確かめ、所有者側でURL検査から再クロールをリクエストするなど、変更をGoogleに認識してもらう対応を取ります。

ただし、検索結果が切り替わる日時は一律に決まりません。制作会社には申請日と対象URLを残してもらい、元ページの状態と検索結果の変化を分けて追うと、未削除なのか更新待ちなのかを見分けやすくなります。

制作会社と連絡がつかない時は、契約者を探してから削除を依頼する

制作会社と連絡がつかない場合は、ドメインとサーバーを誰が契約しているかを請求書・契約書・過去のメールで探します。
制作会社の管理画面がなくても、自社契約のサービスにログインできるなら、提供会社へ本人確認を含む相談ができます。

契約名義と自社が持つ権限を確認する

まず経理の支払記録でサーバー会社やドメイン管理会社の候補を出し、契約完了や更新案内のメールと照合します。分かった会社の公式サポート窓口へ、契約者情報、対象ドメイン、連絡が取れない事情を伝え、利用できる手続きを尋ねてください。

一方で、制作会社の名義で契約されているなら、自社のサイトだからといって、提供会社がすぐ削除できるとは限りません。権限確認や名義の整理が必要になるため、ドメインを自社名義へ変更する時の確認事項も参考に、証明できる契約資料をまとめます。

制作会社へ送る削除依頼文と、完了時に受け取る情報

削除依頼には、対象URL、残すもの、作業前の確認、完了報告を入れます。次の文例は自社の状況へ書き換えて使い、不明な項目は制作会社に確認を求める形で残せます。

この回答が届いたら、自社で承認する範囲と担当者を決め、実施日時を合わせます。発注側が確認していない段階で契約全体を終了させず、作業完了後には次のような記録を社内にも残してください。

受け取る情報	確認する結果	社内で残す記録
旧URLの一覧	削除・転送済み	対象と完了日
現行サイト	残すページが動く	確認した担当者
メール	送受信できる	継続する契約
Google申請	範囲と履歴	URLと申請日

古いホームページを削除したい時のよくある質問

削除完了は、旧URL・新サイト・メールを分けて確かめる

古いホームページの削除完了は、旧ページが読めないこと、新サイトを使えること、メールが届くことを分けて確認します。検索結果が残っている時も、この確認ができていれば、サイト側の削除とGoogle側の更新を切り分けて次の作業を頼めます。

その記録には、作業日、依頼先、残る契約、更新を確認する社内担当者も添えておきましょう。次に担当が変わった時も、消した理由と残した用途が分かれば、不要な契約の継続や必要なドメインの失効を防ぐ判断材料になります。

弊社では、古いサイトの整理から必要なページの作り直しまで、予算や残したい範囲に合わせて進め方を調整しています。予算がまだ決まっていない場合も、消したいURLと使い続けたいメールが分かる段階からご相談いただけます。