会社概要の英語テンプレート　ホームページの掲載項目と製造業・商社の紹介文

会社概要を英語で用意するときは、会社の基本情報を並べる表と、何を提供できる会社かを伝える紹介文を分けると、原稿を作りやすくなります。会社名や所在地の英訳をそろえたうえで、製造業なら加工内容、商社なら取扱商品と調達の役割を短く説明する形です。

下の掲載項目と英文の文例を使えば、会社概要の英語テンプレートを自社用に整えられます。紹介文に書いた対応範囲と、実際の問い合わせ対応をそろえるところまで準備すれば、公開後のやり取りでも説明が食い違いません。

会社概要の英語テンプレートに使える掲載項目

英語の会社概要は、会社名・所在地・事業内容・連絡先から作り、設立日や代表者、資本金などは自社の公開方針に合わせて加えます。すべての項目を埋めることよりも、相手が会社を確認し、相談できる内容が分かることを優先したいところです。

基本情報に使う英文ラベル

日本語	英語の項目名	記載前の確認
会社名	Company Name	正式な英語表記
本社所在地	Head Office	公開する所在地
事業内容	Business Activities	製品・業務の範囲
連絡先	Contact	受付担当と方法
設立	Established	設立日を確認
創業	Founded	設立と区別
代表者	Representative	正式役職と氏名

会社概要の見出しにはCompany Profileが使えます。三菱商事の英語ページでもこの見出しを用い、Company Name、Representative、Head Officeなどを一覧にしていますが、項目の選び方は会社ごとに調整するものと考えると扱いやすいでしょう。

出典:三菱商事「Company Profile」(英語)

必要に応じて追加する項目

日本語	英語の項目名	付ける条件
資本金	Capital	通貨を明示
従業員数	Number of Employees	対象と基準日
主要製品	Main Products	取扱範囲を限定
拠点	Locations	拠点の役割
認証	Certifications	取得主体と範囲
会社沿革	Company History	事実と年月

たとえば工場の設備を詳しく見せたいなら、会社概要には工場の所在地と主な加工を載せ、設備一覧は別ページへつなげます。取引先や銀行、売上高を加える場合も、相手に見せる目的と社内で公開できる範囲を先に決めれば、不要な情報を増やさずに済みます。

なお、認証名や取引先名を、テンプレートの例にあるという理由だけで載せないようにしましょう。認証は取得した会社・工場・業務範囲を確認し、取引先名やロゴは掲載できるものだけに絞る、という確認が必要です。

日本語の基本情報も整っていない場合は、会社概要テンプレートの掲載項目と記入例で先に原資料を集めると、英語版との照合を進めやすくなります。

英訳の前に社名・役職・日付を確定する

会社概要の英訳では、翻訳前に自社の事実と正式表記を確定することから始めます。読みやすい英文でも、社名や設立日が取引書類と違えば確認の手間を増やすため、表記を決める管理部門と内容を知る担当者に原稿を見てもらいましょう。

会社名は自社で決めた英語表記にそろえる

英文会社名は、承認済みの会社案内・名刺・見積書・請求書とそろえます。Co., Ltd.、Inc.、Corporationなどの語尾も含めて確認し、翻訳ツールが出した候補を、そのまま正式名称にしないことが基本です。

国税庁の英語版法人番号公表サイトでは、英語表記を登録した法人等の名称・所在地が公表されるので、自社の登録があるなら照合先として使えます。ただし、すべての日本法人の英語名が掲載されているわけではないため、見つからない場合は自社の管理部門へ確認を戻してください。

出典:国税庁「About Corporate Numbers」(英語)

同じ考え方で、所在地も本社・工場・営業所のどの住所なのかを先に決めます。英語の住所は番地や建物名、市区町村、国名まで原資料と照合し、本社の所在地と問い合わせ窓口の場所が異なるなら、その役割が分かるラベルを添えましょう。

創業・設立と、数字の基準日を分ける

創業と法人の設立が別の日なら、FoundedとEstablishedを分けるなどして、その違いが伝わる形にします。IDECの公式会社概要も、英語でFoundingとestablishedを区別しているため、日本語の「創業」を確認せず「設立」に置き換えないようにしたいところです。

同社の従業員数には、連結の範囲・基準時点・含めない人員も添えられています。自社で人数や売上を載せる場合はこの考え方を使い、単体かグループ全体か、いつの数字かを説明すると、会社規模を読み違えられにくくなります。

出典:IDEC「Company Profile」(英語)

日付は月を英語で書けば、数字だけの月日表記による読み違いを避けやすくなります。金額を載せるならJPYなどの通貨と金額の単位も明示し、円の数値をそのままドルの金額として扱ったり、従業員数を基準日なしの現在値として残したりしないように整えてください。

社長という理由だけでCEOを付け足さない

代表者の英語役職は、自社で正式に使っている肩書きへ合わせます。Representative Director、President、CEOなどは、英語として見栄えがよい順に選ぶ言葉ではないため、何の役職を示しているかを管理部門へ確かめてから記載しましょう。

製造業の会社概要に使える英語の紹介文

製造業の会社概要は、何を、どの加工で、誰に向けて作る会社かから紹介すると、発注の相談につなげやすくなります。「技術力が高い」と抽象的に褒めるより、加工する部品と対応工程が分かる英文へ整えましょう。

基本情報と事業内容の記入例

ここからの社名・所在地・事業内容は、文例用に作った架空の設定です。実在企業やノーサイドの実績を示すものではなく、利用するときは社名と業務内容を、自社で確認した事実へ置き換える前提で読んでください。

項目	架空の記入例
Company Name	Example Metalworks Co., Ltd.
Location	Osaka, Japan
Business Activities	Custom machining of metal parts
Main Products	Machined parts for industrial machinery

この表では所在地を市名までに絞った説明例にしていますが、公開用の会社概要には、自社の掲載方針に合わせて実際の住所を入れます。設立・代表者・資本金などを追加する場合も、先ほどの項目表を使い、原資料で確認できた情報をそろえましょう。

加工内容と協力先の役割を伝える英文

日本語では「大阪を拠点に産業機械向けの金属部品を作り、図面に沿った鋼材・アルミの加工や試作、小ロットに対応する会社」という紹介です。続いて、材料・寸法・納期を確認してから見積もり、自社加工と協力先への手配を分ける流れを伝えています。

この文例を使う際は、加工方法・材料・試作や量産の対応範囲を営業と技術担当へ確かめます。小ロットを受けていないならsmall-batch ordersを外し、熱処理を手配していないなら、その一文も自社の工程に合わせて直してください。

特に、協力先が担う工程まで、すべて自社工場で行うように表現しないことが大切です。精度や検査方法を追加したい場合は、材料・加工・検査条件を伴う確認済みの情報だけを載せ、条件のない精度保証に見える書き方を避けましょう。

さらに、図面を送ってもらうなら公開用の加工事例と、個別相談で受け取る図面を分けて扱います。機密図面を公開フォームへの添付必須にしないで、相談段階では概要から確認し、必要な資料の受け取り方を担当者が案内できる形にしてください。

加工の説明をもっと具体化する場合は、製造業のホームページで技術を伝える方法も使い、製品・用途・工程の説明を英語の製品ページへつなげると、会社概要だけに情報を詰め込まずに済みます。

商社の会社概要に使える英語テンプレート

商社の英語テンプレートでは、取扱商品・仕入先との調整・顧客への供給を説明します。製造業の紹介文から社名だけを替えると、自社で製造しているように読まれることがあるため、実際に担当する仕事に合わせて動詞を選ぶ必要があります。

調達と供給の仕事を伝える英文

この文例は「機械関連の企業へ工業用締結部品と切削工具を供給する商社」という架空の設定で、仕入先への確認、見積もり、発注と納期調整を説明しています。御社が扱う商材に替える際も、商品名と、その商品に対して行う仕事をセットで示すと、何を頼める会社かが伝わります。

sourceは商品を調達する、supplyは供給する、coordinateは手配や調整をする、という意味で使っています。自社製造をしていない会社なら、manufactureを使ってメーカーと同じ役割を名乗らないようにし、仕入先との関係に即した説明を選びましょう。

製造と調達で、紹介する内容を分ける

また、国内在庫の販売と、仕入先からの取り寄せを同じ説明にしないようにします。在庫・納期は問い合わせごとに確認するという案内を添えれば、会社紹介を読んだ相手が、すべての商品を即納できると受け取るのを防げます。

輸出や輸入に対応する場合も、商品・相手国・自社が担う手配を営業へ確かめてから書きます。一部の海外取引の実績だけで「worldwide」と広げないことと、メーカーの正規代理店であるかのような表現を確認なしで付けないことは、英文でも同じです。

取扱商品が多いなら、会社概要の文章を伸ばすより、商社のホームページに載せる商品情報と問い合わせ先を参考に、商材別の詳しいページへ案内するほうが、相手は相談対象を選びやすくなります。

ホームページは英語で問い合わせるところまで整える

英語の会社概要を公開するときは、製品を知る→会社を確認する→相談する流れを、英語のまま進める形にします。東京都中小企業振興公社の海外向け支援でも、製品情報・会社情報・問い合わせフォームをまとめた英語Webページの制作を案内しています。

出典:東京都中小企業振興公社「デジタルマーケティング支援事業(海外向け)」

フォームのラベルと受付案内も英語にする

問い合わせフォームでは、入力欄・必須表示・エラー案内・送信後の画面まで見直します。会社概要だけを英語にしても、その先で日本語の入力案内しか出なければ、何を送るべきか相手が判断できません。

項目名はCompany Name、Name、Email、Messageなどとし、製品相談ならProduct、Quantity、Delivery Destinationも候補になります。最初の相談に必要な情報へ絞る考え方は、問い合わせフォームの必須項目を決める基準で整理できます。

この受付文は、希望する製品・数量・配送先を教えてもらい、確認後に詳細を連絡する、という意味です。送信だけで注文や配送条件が確定するように書かないことで、相談の受付と取引条件の合意を分けられます。

自動返信にも問い合わせを受け付けたことと、担当者が確認することを記載し、返信までの日数を約束するなら実際に守れる体制を先に確かめます。対応していない即日回答や英語電話対応を付け足さないよう、受付案内と営業の運用を一緒に確認してください。

PDFの会社案内は詳しい資料として添える

英語の会社案内をPDFで用意する場合も、基本情報と連絡先はWebページにも載せる形がおすすめです。PDFを読む前に会社と相談先が分かれば、相手は必要な資料だけを開いて検討できます。

製品一覧や設備の詳しい仕様は、英語版と分かる資料名を付けてPDFへまとめ、更新日も管理します。役割の分け方は製品カタログをPDFとWebで使い分ける方法を参考にし、Webは新しいのに配布資料は古い状態を残さないようにしましょう。

会社概要の英訳を公開する前の確認と更新

英語の会社概要は、原資料→日本語の確認用原稿→英語原稿→実際の表示の順で照合します。翻訳の担当者だけに事実確認まで任せると、会社の正式名称や加工の担当範囲を判断できないため、管理・営業・技術の確認先を分けておくと進行を止めにくくなります。

自社の事実を集め、英文を逆向きに点検する

最初に、日本語の会社概要、既存の英文資料、製品と工程の一覧を集め、今回公開する情報を選びます。次に英語原稿の各文がどの原資料を説明しているかをたどれば、翻訳で付け足された約束も見つけやすくなります。

この照合はAI翻訳を使う場合も行い、社名・役職・金額・技術用語を原資料と突き合わせます。たとえば「調達」が「製造」に変わったり、取引先への確認が「保証」に変わったりしていないか、英文が約束する仕事を、担当者が実際にできるかで読むと、文法だけの校正では見落とす違いを拾えます。

自社が集める事実と、制作・翻訳側が整える文章を分けたい場合は、ホームページ原稿を自社と制作会社で分担する方法を使って、誰が何を確定するかを依頼時に決めておきましょう。

• 会社名・住所・役職が自社の正式な表記と一致している
• 創業・設立・人数の範囲と時点を混同していない
• 加工・調達・認証・海外対応を実態より広げていない
• 英語のフォーム案内と返信担当を用意している
• 日本語版・英語版・PDFの更新対象を把握している

日英ページと配布資料を一緒に更新する

変わった情報	確定する担当	直す媒体
社名・住所・代表者	管理部門	日英Web・PDF
製品・加工範囲	営業・技術	製品ページ・資料
問い合わせ受付	営業窓口	フォーム・返信文
人数・会社データ	管理部門	日英概要・資料

この表のように情報を確定する人と、ページを直す人を分けて記録し、公開後も変更が出た時に両者が連絡できるようにします。日本語版を直しただけで英語版も更新済みと扱わないよう、完了の確認欄を言語と媒体ごとに分けるのが実務的です。

定期点検の日も決めておけば、人数の基準日や古いPDFを見直せます。点検内容はホームページの更新頻度と見直す情報へつなぎ、変更時に直すものと、定期的に確かめるものを分けて運用してください。

会社概要の英語テンプレートとは、会社の基本情報と対応できる仕事を、英文の項目と紹介文で伝えるためのひな形です。自社で確かめた事実を当てはめ、問い合わせ先までつなぐことで、公開用の会社案内として使えます。

会社概要の英語テンプレートでよくある質問

原資料と英文の文例を並べるところから始める

会社概要を英語で用意する最初の作業は、自社の会社情報と、使いたい英文の文例を並べることです。掲載項目を選んだら、製造業は加工の範囲、商社は調達と供給の役割を確定し、最後に英語の問い合わせ先と更新担当をそろえる順で、ホームページに載せる原稿へ整えてください。