ホームページの会社概要テンプレート【載せる項目と書き方の具体例】

会社概要ページを作ろうとして項目を調べると、会社名、所在地、資本金、取引先、従業員数と候補が次々に増えていきます。
しかし、情報を多く載せるほど信頼されるわけではありません。

ホームページの会社概要は、閲覧者が「どのような事業者が運営しているか」を確認し、次のページへ進むための照合ページです。正式情報を揃えつつ、公開すると戻しにくい情報は慎重に扱い、詳しい内容は事業紹介や問い合わせページへ分けます。

ホームページの会社概要テンプレートで最初に決めること

ホームページの会社概要テンプレートは、空欄を上から埋める前に情報の正本を決めると作業が早くなります。会社名と所在地は登記情報、代表者名は契約書、事業内容は営業資料というように、確認先を項目ごとに固定してください。

国税庁の法人番号公表サイトでは、法人の商号または名称、本店または主たる事務所の所在地、法人番号が基本3情報として公表されています。
法人はまずこの3項目を照合し、表記揺れや旧住所が残っていないかを確認するとよいでしょう。

出典: 国税庁「法人番号公表サイト」

表記を揃える目的は、検索対策のためだけではありません。取引前に会社名を検索した人が、請求書や契約書と同じ事業者だと判断できる状態を作ることが先です。

ホームページの会社概要に載せる項目を3区分で整理する

会社概要の項目は、基礎情報、必要に応じて追加する情報、別ページへ分ける情報の3区分で考えます。一律の正解を探すより、自社の取引・採用・店舗来訪など、会社概要を見た人に何を判断してほしいかを先に決めるほうが実用的です。

基礎情報として検討する項目

• 会社名または屋号。略称ではなく正式表記を使う
• 所在地。郵便物・来訪・登記の役割を踏まえて書く
• 代表者名。契約書などの表記と合わせる
• 設立または開業。確認できる年月だけを書く
• 事業内容。初めて見た人にも分かる言葉で要約する
• 問い合わせ先。フォームや専用窓口へのリンクを置く

必要に応じて追加する項目

資本金、従業員数、主要取引先、取引銀行、許認可、資格、加盟団体、沿革は、閲覧者の判断に役立つ場合だけ追加します。
例えば、許認可が契約条件になる業種では番号が確認材料になりますが、取引銀行が判断に使われないなら無理に載せません。

法人向けホームページ会社概要テンプレート

法人向けの会社概要は、登記や契約書と照合できる情報を中心に組みます。以下は架空の会社を使った記入例なので、会社名・住所・番号はそのまま使わず、自社の正式情報へ置き換えてください。

法人向けの記入例

項目	記入例
会社名	株式会社サンプル
所在地	〒000-0000 東京都○○区○○0-0-0
代表者	代表取締役 ○○ ○○
設立	20XX年X月
資本金	○○円
事業内容	Webサイト制作 運用支援
法人番号	0000000000000
連絡先	問い合わせフォーム

資本金と法人番号は、会社概要の目的に応じて追加する項目です。確認できない情報を推測で埋めず、不要なら項目ごと外してください。

取引前の不安を減らすには、会社概要だけで自社の良さを長く語らず、第三者の声や具体的な仕事の内容へつなぐほうが自然です。掲載許可を得た評価がある場合は、ホームページのお客様の声の集め方も参考に、確認できる範囲で整理してみてください。

個人事業主向けホームページ会社概要テンプレート

個人事業主の会社概要は「会社」という見出しに合わせる必要はなく、事業者概要や運営者情報でも構いません。法人番号や資本金を無理に入れず、屋号、代表者、事業内容、公開可能な連絡先を中心にします。

個人事業主向けの記入例

項目	記入例
屋号	サンプルデザイン
代表者	○○ ○○
所在地	東京都○○区 詳細は請求時に案内
開業	20XX年X月
事業内容	Webデザイン 運用支援
連絡先	問い合わせフォーム

通信販売を行う場合は、会社概要とは別に特定商取引法に基づく表示が必要になる場合があります。消費者庁は、通信販売の広告で販売業者の氏名または名称、住所、電話番号などの表示事項を案内しているため、販売ページの表示要件と会社概要の見せ方を混同しないようにしてください。

出典: 消費者庁「通信販売広告Q&A」

各項目を書く具体例

会社概要の書き方で迷いやすいのは、項目名よりもどこまで詳しく書くかです。閲覧者が照合でき、次の行動に進める粒度を基準にします。

会社名・屋号

会社名は「(株)」などの略記ではなく、登記や契約書で使う正式名称に合わせます。英語表記を併記する場合も、名刺や請求書と同じ表記へ統一してください。

所在地

所在地は郵便物の受領、来訪、登記上の住所で役割が異なることがあります。来訪を受け付けない場合は、「ご来訪は事前予約制です」など実態が分かる補足を添えると誤解を減らせます。

代表者・設立・資本金・従業員数

代表者名と設立年月は、社内資料と照合して書きます。資本金と従業員数は一律必須ではなく、取引審査や採用などの目的に役立つかで判断し、従業員数を載せるなら基準日を添えると古い数字を見分けやすくなります。

事業内容

「コンサルティング事業」「各種サービス」だけでは、何を依頼できる会社か伝わりません。
誰に、何を、どのような形で提供するかを1〜3行で書き、詳しい説明はサービスページや記事へつなぎます。

継続的に専門性を伝えるなら、会社概要を長文化するより発信ページを分ける方法があります。テーマ選びから始めたい場合は、企業ブログのネタ探しと仕事につなげる書き方もあわせてご覧ください。

連絡先

電話番号やメールアドレスを直書きするか、問い合わせフォームへ集約するかは、対応体制で決めます。受付できない窓口を載せたままにするほうが信頼を損ねるため、実際に対応できる連絡手段だけを案内してください。

問い合わせ・事業紹介・FAQの役割を分ける

会社概要ページは、すべてを説明する場所ではありません。ホームページ全体の構成では、会社概要を確認の起点にし、詳しい情報を専用ページへ分けます。

ページ	主な役割	置く情報
会社概要	事業者確認	正式情報 事業要約
事業紹介	依頼判断	対象 提供内容
問い合わせ	連絡受付	フォーム 受付条件
FAQ	疑問解消	質問 回答

問い合わせ前の疑問が多い事業では、よくある質問を会社概要へ詰め込まずFAQへ分けます。ホームページのQ&Aの書き方では、電話対応を減らしながら顧客の不安をほどく構成を解説しています。

個人情報の利用目的や管理方針も、会社概要の一項目に押し込まず専用ページで示します。作成時の論点はプライバシーポリシーの作り方とWeb対応で確認できます。

見やすさと構造化データを整える

ホームページの会社概要は、凝ったデザインより項目名と内容の対応がすぐ分かることを優先します。スマートフォンでは横幅が狭いため、項目を増やしすぎず、長い説明は別ページへ分けてください。

• 表の1列目を項目名、2列目を内容にする
• 住所や事業内容は、意味の切れ目で改行する
• 電話番号だけに頼らず、問い合わせフォームへの導線を置く
• 地図は来訪が必要な事業だけに置き、受付条件を添える
• スマートフォン実機で文字の折り返しと横スクロールを確認する

デジタル庁デザインシステムは、テーブルで見出しセルとデータセルの関係を分かるようにする考え方を示しています。会社概要の表でも、1列目を見出しとして扱い、読み上げや視線移動で対応関係が崩れない構造にします。

出典: デジタル庁デザインシステム「テーブルのアクセシビリティ」

Organization構造化データは画面表示と揃える

GoogleのOrganization構造化データでは、組織名、URL、住所などを検索エンジンへ伝えられます。
ただし、画面には古い住所、構造化データには新しい住所という不一致は避け、同じ正本から更新する運用にしてください。

出典: Google Search Central「Organization構造化データ」

ホームページの会社概要を古くしない更新手順

ホームページの会社概要は、公開した日より変更が起きた日に差がつきます。移転、代表交代、事業変更、許認可更新、問い合わせ窓口変更を更新のきっかけとして決めておきます。

更新表には、項目名、正本、担当者、最終確認日、関連ページを記録します。例えば所在地の正本を登記情報とし、会社概要、問い合わせ、地図、構造化データを関連ページとして紐づければ、移転時の漏れを減らせます。

• 会社名・所在地・代表者が正式情報と一致している
• 終了した事業や古い資格が残っていない
• 問い合わせ先が現在も受け付け可能である
• 取引先名や従業員数の公開条件が変わっていない
• 構造化データと画面表示が一致している

会社概要・事業紹介・問い合わせをまとめて見直す必要があり、社内だけでは優先順位を決めにくい場合は、ノーサイドへご相談ください。現状の情報を残す箇所と、分けて作り直す箇所を整理します。

ホームページの会社概要テンプレートに関するFAQ

まとめ｜会社概要テンプレートは正式情報の確認から始める

ホームページの会社概要とは、正式な事業者情報を示し、閲覧者を必要な案内へつなぐ確認ページです。

会社概要テンプレートを使うときは、基礎情報、必要に応じて追加する情報、別ページへ分ける情報の順で整理します。法人は登記や契約書、個人事業主は屋号と公開可能な連絡先を正本にし、推測や見栄えだけで項目を増やさないことが大切です。